大学生、留学「意向なし」4割　強い内向き志向

リクルート進学総研（東京）が今春大学に進んだ人に実施した調査で、海外留学の意向がない学生の割合は38.6%に上り、意向のある学生を5.2ポイント上回ったことが分かった。政府は留学生の増加を目指しており、両者の差は前回調査よりわずかに縮まったものの、学生は「内向き」志向が強いようだ。

調査は今年3～4月に実施し、男女計3256人が回答。「留学したいと思わない」との回答が25.6%、「あまり思わない」が12.9%で、留学に後ろ向きの学生は計38.6%だった。一方、「留学したい」は17.0%、「できればしたい」は16.4%で、前向きの学生は33.4%にとどまった。

留学に後ろ向きな理由（複数回答）として44.0%が「費用が高い」を挙げ、「外国語が苦手」が43.8%で続いた。前向きな理由は「外国語で会話できるようになりたい」が74.8%で最も多く、「就職に有利」も35.7%に上った。男女別では、女子の方が男子より留学に意欲的だった。

政府は人材育成のため海外留学を増やしたい考え。就職活動の早期化が留学の支障になっているとの指摘があり、経団連は就活解禁時期を16年の卒業生から繰り下げ、大学3年生の3月にする。

ただ留学に後ろ向きな理由として「就職活動に支障がある」を挙げたのは3.6%だった。同総研の小林浩所長は「就活への配慮より、奨学金制度の整備や外国人と接する機会を増やすことが（留学生増加に）効果的だ」と話している。〔共同〕