「百貨店アパレル」しがらみ　オンワード600店閉鎖

オンワードホールディングス（HD）が国内外の約2割に当たる約600店舗の閉鎖を決めた。百貨店との二人三脚で事業の礎を築き、今なお主要売上高の7割を占める「百貨店アパレル」の代表格である同社。それでも消費の主戦場がネットへと移るなか、両業界の蜜月関係は既にひび割れていた。オンワードの決断で国内アパレルの伝統モデルは終焉（しゅうえん）を迎え、地方を中心とした百貨店が一層の苦境に追い込まれるのは避けられそうにない。

「これまでは店を広げることにエネルギーを費やしてきたが、量よりも質になる」。4日、都内で記者会見したオンワードの保元道宣社長は大規模な構造改革に乗り出す理由について、沈痛な面持ちでこう述べた。百貨店を主力に出店拡大を続けてきたが、百貨店の客層が「高齢化し、20～30代の若者のシェアが低い」とした。

オンワードは全世界で約3000店を抱える。保元社長は閉鎖数は