地域の特産品生かし商品開発　石井食品

石井食品は地域の特産品を生かした新商品の開発に向け、生産者や自治体、企業との連携を強化する。4日、地元産品の商品化で実績がある市原市で「房総地域交流会」を開催。商品開発で各地域の農産物を積極的に使用する態勢を整え、街おこしへの貢献を目指す。

4日の交流会には石井食品の社員のほか、市原市周辺の農業関係者や自治体職員、地元企業の経営者など約300人が参加した。会場の旧里見小学校の体育館では「地域に眠っているものの可能性」をテーマにパネルディスカッションを実施。校庭の食材展示ブースでは、市原市の郷土料理も振る舞われた。

石井食品は2016年から保存料や着色料を使わない無添加調理と呼ぶ製造方法で、日本各地約30地域で、伝統的な食材などを使った商品を開発。県内では小湊鉄道（市原市）の沿線の栗入り炊き込みご飯のもとや、白子町のタマネギを使ったハンバーグなどを製造、全国の百貨店や量販店などで販売している。

交流会では、これまでの商品開発に協力した小湊鉄道の石川晋平社長が「各地域には新商品を生み出す資産がたくさん眠っている」と指摘。市原市の小出譲治市長は「栗や大根以外にも、この地域にしかない食材はまだまだある」と強調し、職域を超えた地域全体での連携の必要性を訴えた。

石井食品は今回の交流会をきっかけに、各地域の食材を生かした商品作りに向けた関係者のネットワークづくりを目指す。石井智康社長は「農家と地域が喜ぶ仕組みづくりに会社の資源を集中していく」と話した。新たな商品開発で、人口減に直面する地域経済の活性化にも貢献したい考え。