BYD、利益率悪化　品質向上が急務に

中国の電気自動車（EV）最大手、比亜迪（BYD）の採算が悪化している。27日の発表によると2018年12月期の売上高営業利益率は3.3%と直近のピークの16年12月期の5.8%から低下した。EV値下げの原資となってきた補助金が減り、価格維持のための費用が増えたとみられる。「品質を高めて価格を引き上げられるかが課題だ」（みずほ銀行国際営業部の湯進主任研究員）。

BYDは11年に中国大手で初めて個人向けEVの量販を開始。車種を増やし、補助金も追い風にEVなど新エネルギー車の販売を伸ばしてきた。15年の乗用車の新車販売は約45万台で新エネ車の比率は1割強だったが、18年は50万台のうち半分近くが新エネ車だ。

しかし17年からの補助金削減で、売り上げは伸びても利益率は17年12月期から下がり始めた。採算の改善には、品質を高め、補助金なしでも売れるEVを製造することが急務となっている。

BYDは21日、若年層向けに外観などにこだわった小型EV「e1」を4月に発売すると発表した。25日には中国通信機器最大手、華為技術（ファーウェイ）と新エネ車分野を含む戦略提携を結んだ。ファーウェイの持つ次世代通信規格「5G」などの技術を自動車開発に活用していく。新たな取り組みが功を奏するのかどうか注目される。