猫スタートアップ、SNSで飼い主同士ニャッチング

ニャン、ニャン、ニャンの2月22日は「猫の日」。猫の飼育を手助けするスタートアップが増えている。飼い主同士の交流サイト（SNS）を通じて不在時に猫を預けられるサービスや、あらゆるモノがネットにつながるIoTを駆使して外出先から猫の様子を把握できるデバイスが登場。愛猫家必見の最新事情に迫った。

「猫について気軽に情報交換できる『ネコトモ』ができ楽しい」と話すのは福岡市に住む会社員の永井淳美さん（27）。2年前、友人から生まれたばかりの雄猫を譲ってもらい、初めて猫を飼い始めたが、当初は「気軽に相談できる相手が身近にいなかった」という。

1年前にネコトモを探せるマッチングサイト「nyatching（ニャッチング）」を見つけ、利用し始めた。出張で自宅を留守にする際には、近所に住むネコトモにトイレの交換やエサやりを依頼する。動物が苦手な人や遠くに住む家族には頼りにくいが、ニャッチングでは猫好きしか集まっていないため、気が楽だ。永井さんは先輩のネコトモから「しつけ方や猫が吐いた時の対処法を教えてもらい、大変助かっている」と話す。

ニャッチングを運営するnyans（ニャンズ、福岡市）は2017年11月設立。18年2月から福岡市で試験サービスを開始し約500人が利用する。22日からは飼い主の登録を全国に広げる。

使い方はシンプルだ。まずは自身のプロフィルや猫の種類、性別、性格、生活環境などの情報を登録。さらに郵便番号などを打ち込むと近距離にいる猫の飼い主を検索できる。気になる相手にメッセージを送れ、飼い主や猫と会って相性を確認する。猫の預かりの対価として謝礼を払うかどうかは利用者の任意だ。22日からは資格を保有するプロのペットシッターが登録し、有料で依頼できる機能も導入する。

福岡市でライターとして働く牛島彩さん（44）は猫の飼い主歴が20年近く。現在は家で3匹を飼っている。ニャッチングを通じて友達をつくりたいと、これまでに2人の女性から猫を預かった。

ペットホテルに預けると1泊3000～5000円程度かかるうえ、「猫は場所が変わるのをすごく嫌がる」（牛島さん）。預かる時は相手から謝礼を受け取らず、「飼い主同士で助け合う関係を築くことで、いざという時に頼れる」という。

日本では年間6万匹の猫が自治体の保健所などに引き取られ、このうち6割弱を占める3万5000匹が引き取り手が見つからず、殺処分されている。ニャンズの谷口紗喜子社長（27）は飼い主同士が助け合うコミュニティーをつくることで「殺処分ゼロの世界をめざしたい」と語る。

テクノロジーを活用して猫を遠隔から見守る環境をつくる企業もある。18年2月設立のRABO（東京・渋谷）だ。

同社が開発した首輪型のウエアラブル端末「Catlog（キャトログ）」は加速度センサーを内蔵し、猫の活動データをリアルタイムで収集。これを独自のソフトウエアで解析し「走っている」「食べている」「寝ている」といった猫の様子を判定、飼い主のスマートフォンに通知する。

猫に負担をかけないよう、軽量化・薄型化を徹底しているのが特徴。18年10月からクラウドファンディングサイト「マクアケ」で先行販売したところ、目標の30万円を上回る400万円超の金額を集めた。8月から一般販売を始める予定で、まず数千個を販売する。

利用者は働き盛りの30～40代が中心で、職場にいる間は猫に留守番させる形になり、気をもむ人が多い。同社のアンケートでは猫に1日5時間以上留守番させている飼い主が全体の52%を占めた。自宅にウェブカメラを設置して監視する方法もあるが、随時猫の動きを捉えるのは難しく、決め手に欠けていたという。

RABOの伊豫愉芸子社長（38）は、東京海洋大学大学院でペンギンなどの海洋動物にセンサーをつけ行動生態を調査する研究に携わった経験を持つ。自ら猫を20年以上飼育する中で「飼い主の不安を解決したい」と考え、起業した。

端末の販売価格は1万4800円で、アプリは月額390円からの有料プランを用意。嘔吐（おうと）やけいれんなどの猫の健康状態の変化を察知し、獣医師やペットシッターと情報共有できるようにする。猫専用のウエアラブル端末は世界でも珍しく、伊豫社長は「21年以降にグローバル展開したい」と話す。

一般社団法人ペットフード協会の調査によると、18年10月時点の猫の推計飼育数は約965万頭と前年比1%増え、犬（約890万頭）を2年連続で上回った。散歩が必要な犬と違い、猫は都市部のマンションでも飼いやすいことに加え、SNSでかわいい猫の写真が共有され、人気が高まっている。

その一方で、仕事や子育てで忙しい現役世代が1人だけで飼育するのは限界もある。地域での支え合いやテクノロジーを活用して猫の飼育を助けるスタートアップへの期待は高まりそうだ。

（企業報道部　鈴木健二朗）

［日経産業新聞　2019年2月22日付］