グーグルマップ悪用「振り込め詐欺」、アジアで被害増

米デルテクノロジーズ傘下でストレージ（外部記憶装置）大手のEMCジャパン（東京・渋谷）のセキュリティー部門は29日、サイバー攻撃の動向に関する説明会を開催した。米グーグルなどの地図サービスを悪用した振り込め詐欺の一種「リバースビッシング」と呼ぶ手口がアジア太平洋地域で広がりつつあると警鐘を鳴らした。

ビッシングとは、電話など音声を利用するフィッシング詐欺のこと。日本であれば振り込め詐欺の一種といえる。一般的なビッシングが犯罪者側から電話をかけるのに対し、リバースビッシングでは逆に被害者から発信させる。

例えばグーグルの地図サービス「グーグルマップ」を悪用した手口が見つかっているという。グーグルマップは地図に表示される情報が誤っているときに、利用者が訂正情報を提案する仕組みを備える。この機能を悪用して銀行などの電話番号を改ざんする。改ざんに気づかなかった利用者が電話をかけると、犯罪者につながる仕組みだ。

犯罪者が銀行の暗証番号などを聞き出す点は一般的な詐欺と同じだが、利用者が本来の電話番号に発信したと誤認して通話する分、通常の振り込め詐欺よりも引っかかりやすいという。

EMCジャパンによると、グーグルマップを悪用するリバースビッシングは主にインドで横行しており、最近になってアジア太平洋地域に広がっている。デルテクノロジーズ傘下のRSAに所属するアロン・シミロヴィツ氏は、「利用者はどこに危険が潜んでいるのか常にアンテナを張っておく必要がある」と呼びかけた。