アルパイン、アルプスと統合決定　CASEの大波が背中押す

アルパインが5日開いた臨時株主総会で、親会社であるアルプス電気との経営統合が決まった。アルパイン株の1割を保有する香港の投資ファンド、オアシス・マネジメントなどの反対を退けた。統合で目指すのは自動車業界が直面するCASE（つながる、自動運転、シェアリング、電動化）の大きな波を乗り切る存在感のあるサプライヤーだ。

「自動車業界は100年に一度の変革期。独立系の単独企業として生きるのは大変厳しい」。株主総会の冒頭、アルパインの米谷信彦社長はこう訴えた。

アルパインが主力とするカーナビゲーションシステムなど車載機器業界を巡る環境は、スマートフォン（スマホ）の普及などもあって厳しい。クラリオンが日立グループを離れ、仏部品大手のフォルシアの傘下になるほか、パイオニアはファンドとのスポンサー交渉を続けるなど生き残りをかけた再編が相次いでいる。

アルプスがスマホや車載機器向けの電子部品を手掛ける一方、アルパインはカーナビや車載スピーカーなどのソフトウエアや音の技術に強い。

2019年1月1日に発足する新会社「アルプスアルパイン」では、アルプスのセンサーをアルパインの製品に組み込むなどの開発面のシナジーのほか、生産拠点の有効活用、規模を生かした調達などで統合効果を出す。部品単体だけでなく、システムやモジュール（複合部品）での自動車メーカーなどへの提案を強化していく狙いだ。

今回の総会で反対意見が退けられたオアシスのフィリップ・マイヤー最高執行責任者（COO）は同日、記者会見し、「結果に失望している。今後は法的措置も含め、あらゆる手段を検討する」と述べた。