詳細な地理情報を利用、データ分析の「Tableau」新版

Tableau Japan（タブロージャパン）は2018年8月7日、データ分析ソフト「Tableau（タブロー）」の新版となる2018.2の提供を開始した。パートナーが開発した拡張機能をアプリストア形式で提供する「Extension Gallery」を開設したほか、日本向けに詳細な地理情報を利用した分析が可能となる機能を追加した。「地理情報の活用は顧客からの要望が高かったものだ」とTableau Japanの佐藤豊社長は話す。

2018.2では、ドラッグ・アンド・ドロップの操作のみでパートナーが開発した機能を追加できるようになった。これに伴いExtension Galleryを開設。現在はTableau上では作成が難しいグラフを簡単に開発できる機能などをパートナーが提供している。「今後は日本のパートナー企業に機能の提供を呼びかけていく」（佐藤社長）。

2018.2の提供を機にTableau Japanは地理情報を使った分析を強化するためにパイオニアの子会社であるインクリメント・ピーと提携。インクリメント・ピーが作成した地理情報をTableauで利用可能にした。インクリメント・ピーは地図情報サービス「MapFan」などを提供している。

インクリメント・ピーとの提供により、地図上にデータをマッピングする分析の場合、7ケタの郵便番号が付与されている粒度でのマッピングが可能になった。7ケタの郵便番号は市区町村より細かい単位に振られるだけでなく、大規模な事業所やビルなどにも特別に7ケタの郵便番号が付与されているケースもある。Tableauはこれまで、主に市区町村単位の3ケタの郵便番号の粒度でしかマッピングできずに、実際のデータの位置よりもマッピングされている位置が少しずれてしまうこともあったという。

今回データの粒度を細かくしたことで、小売業の商圏分析などの地図情報を使ったデータ分析に加え、「インバウンドのデータや、IoT（インターネット・オブ・シングズ）としてのモバイルデータなどが活用しやすくなる」と佐藤社長は説明する。

（日経 xTECH/日経SYSTEMS　島田優子）

［日経 xTECH 2018年8月7日掲載］