大手が続々出資　音声AIサウンドハウンドの魔力

米IT（情報技術）スタートアップのサウンドハウンド（カリフォルニア州）が中国や韓国などの大手企業5社から1億ドル（約109億円）を調達した。同社は2005年の創業以来、音声認識や対話型人工知能（AI）の技術を磨いてきた。対話型AIは米グーグルや米アマゾン・ドット・コムなどによる競争が激しいが、プラットフォーム（基盤）として手軽に利用できる点が大手の企業顧客を引き付けている。

資金の調達先は中国ネットサービス大手の騰訊控股（テンセント）、中国家電大手の美的集団、韓国の現代自動車、独ダイムラー、フランスの通信大手オレンジ。来日した最高経営責任者（CEO）のケイバン・モハジャー氏によると、「過去の提携企業と合わせると世界で20億人以上のユーザーベース（接触できる可能性がある利用者）を得られる」という。

主力サービス「ハウンディファイ」はインターネット経由で登録するだけでAIを使った対話システムが導入でき、世界で6万社以上が使っている。利用規模などで料金プランが分かれ、試用版は無料だ。18年1月にラスベガスで開催された家電見本市「CES」では現代自がハウンディファイを使った自動応答の車載機器を、オンキヨーがAIスピーカーを公開した。

同社は創業から約3年で鼻歌でも楽曲を検索できるアプリを発表。世界で3億件以上のダウンロードがあった。より高度な意味の理解や前後の文脈から反応できる主力サービスは15年12月に発表した。モハジャー氏はスタンフォード大で研究していたころから「人の脳のように音を認識できるAIは必ず生める」と技術を磨いてきた。資金調達で英語のほかの言語にも応えられるように開発を加速する。

日本の企業では野村ホールディングスやリクルートホールディングスなどが出資している。モハジャー氏は日本について「あらゆるモノがネットにつながる『IoT』の広がりで自動車や家電などの分野で利用拡大の可能性が高まっており、特に重要な市場の1つ」と話している。（松本千恵）