東京五輪、ボランティアに高い壁　11万人集まるか

2020年東京五輪・パラリンピックを支えるボランティアの参加条件に「厳しすぎる」との声が上がっている。大会組織委員会は計11万人の確保を目指すが、活動日数の多さや自腹で賄う交通・宿泊費を負担に感じる人は少なくない。「おもてなし」の心とともに祭典を成功に導くには、多様な人材の協力が不可欠。組織委は働く世代や学生らに理解を求める。

「春から社会人になったばかりの自分には厳しい条件。会社の納得が得られるか心配だ」。大学生だった2月に平昌冬季五輪のボランティアを務めた福岡市の男性会社員（22）は、3月に公表された東京大会の募集要項案の印象を話す。

運営に携わる大会ボランティアの応募条件は「全ての研修に参加」「1日原則8時間、合計10日間以上活動」などが柱で、応募期間は9～12月の予定。男性は「20年夏に休みが取りづらい職場にいる可能性もある。申し込みたい気持ちは強いが、環境が許すかどうか……」と不安が消せない。

東京商工会議所が17年12月に公表した会員企業へのアンケート調査によると、ボランティア休暇があるのは6%にとどまり、小規模な企業ほど割合は少なかった。東京都商工会連合会の担当者は「人材不足が深刻な中小企業には、従業員にボランティア休暇を取ってもらうだけの余裕がない」という。

ユニホームや飲食は提供されるものの、東京までの交通手段や宿泊は自分で手配しなければならず、費用は自腹。仙台市でスポーツボランティアの育成に当たるNPO法人ボランティアインフォの北村孝之代表（36）は「地方から参加する人の負担は大きい。期間中に東京のホテルを確保するのは難しいだろう。新幹線で自宅から往復すれば、10日で20万円はかかってしまう」と指摘する。

こうした参加条件に対し、ネット上には批判的な意見もみられるが、組織委は「他では決して得られない感動を体験する貴重な機会」と強調。東京都が募集するボランティアと合わせて計11万人の確保を目指している。

交通・宿泊費の自己負担については、約7万8千人が参加した12年ロンドン大会や、約5万人が活動した16年リオデジャネイロ大会も同じと説明。活動日数も「チームとしての連携や一定のノウハウを求められることから、大会運営を円滑に進めるために必要と判断した」（担当者）という。

東京大会は「多様性と調和」をコンセプトの一つに掲げており、組織委は今後、幅広い人材の活動を促そうと大学や経済団体に協力を求める。7月には最終的な募集要項を公表する予定で、ポスターや動画などでもアピールする方針。

ボランティアは20年7月24日から9月6日にかけての本番だけでなく、前後も参加して大会を支える。組織委の坂上優介副事務総長は「たくさんの人に参加してもらい、スタッフと一体になって大会を作り上げてもらいたい」と呼び掛けている。

選手や観客の案内、大会車両の運転、ドーピング検査のサポート――。五輪・パラリンピックの運営に当たりボランティアの役割は幅広い。大会の成功に向けては、無償の協力者が働きやすい環境づくりもカギとなる。

2月の厳しい寒さのなかで開催された平昌冬季五輪。パラリンピック期間も含めて約1万8千人が大会ボランティアとして登録していたが、2千人超が「個人的な事情」などを理由に辞退した。

ボランティア用の宿舎は設備が古く、温水が出ない建物もあった。宿舎から競技会場までバスで片道1時間以上かかるなど、移動の不便さも指摘され、平昌大会組織委員会は開幕後もボランティアの待遇改善に追われた。

20年東京大会も検討課題は少なくない。スポーツボランティアに詳しい文教大人間科学部の二宮雅也准教授（スポーツ社会学）は「暑さのなかでも消耗しない快適な環境の整備や、ボランティアをしながら大会を楽しめるような工夫も必要になる」と指摘している。