五輪可否、19年6月に判断　ボクシング問題でIOC

国際オリンピック委員会（IOC）は30日、東京都内で理事会第1日の審議を行い、統括団体の組織運営に問題を抱えるボクシングの2020年東京五輪での実施可否を、来年6月の総会で最終判断する方針を固めた。マコネル競技部長は「選手を守りたい。東京五輪での実施が目標だ」と述べ、五輪存続を前提とする考えを強調した。

結論を持ち越した理事会は国際ボクシング協会（AIBA）の財政状況やガバナンス（組織統治）を検証する調査委員会を設置し、来年の理事会で調査報告と提言を受ける。調査終了まで五輪に向けた入場券販売のほか、出場枠を争う予選の実施、テスト大会の計画、競技日程の決定を凍結することも決めた。3人で構成する調査委員会はIOC理事を務める世界レスリング連合（UWW）のラロビッチ会長（セルビア）がトップを担う。

AIBAは16年リオデジャネイロ五輪での八百長、買収疑惑もあって17年12月に分配金を停止された。IOCは五輪除外の可能性を再三警告しながら改革を促したが、11月の総会で米財務省から麻薬売買に関わる犯罪者と指摘されるラヒモフ会長代行（ウズベキスタン）を新会長に選出。新たな統括団体を模索する可能性については「議論する段階にない」（マコネル競技部長）と明言を避けた。

相次ぐドーピングで24年パリ五輪の実施競技から除外の可能性が出ている重量挙げも判断を保留し、来年3月予定の理事会で再審議することになった。〔共同〕