東証大引け 反落 円高嫌気し2万1000円割れ
18日の東京株式市場で日経平均株価は3営業日ぶりに反落し、前日比151円29銭(0.72%)安の2万0972円71銭で終えた。節目の2万1000円を下回るのは7日以来。外国為替市場の円高・ドル安を嫌気した。商いが薄く値が振れやすいことに着目した一部の投資家が株価指数先物に仕掛け的な売りを出し、午後に下げ幅を広げた。米連邦公開市場委員会(FOMC)など重要イベントを控え様子見姿勢の投資家が多かった。
前場の中ごろにトランプ米大統領がツイッターに「米移民税関捜査局(ICE)が来週にも不法移民の送還を始める」と投稿したことや中東情勢の緊迫化も投資家心理に影を落とした。
JPX日経インデックス400は続落した。終値は前日比87.36ポイント(0.64%)安の1万3617.70だった。東証株価指数(TOPIX)も続落し、11.07ポイント(0.72%)安の1528.67で終えた。
東証1部の売買代金は概算で1兆7752億円。売買高は10億2384万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1781と全体の8割超を占めた。値上がりは307、変わらずは55だった。
ソフトバンクグループ(SBG)とファストリが下落した。東エレクと太陽誘電が下げた。コマツと日立建機が軟調だった。一方、資生堂が上昇した。塩野義とアステラスが上げた。
〔日経QUICKニュース(NQN)〕