東証大引け 反落、半導体市況に警戒 中国関連株も下げ目立つ
12日の東京株式市場で日経平均株価は3営業日ぶりに反落した。前日比60円08銭(0.27%)安の2万2604円61銭で終えた。半導体市況の先行きに対する警戒で米国の半導体株指数が下げ、東京市場でも関連株に売りが波及。中国景気の先行き不透明感で「中国関連」が多いとされる機械株が総じて下げたことも相場の重荷となった。
11日の米株式市場では、アナリストが半導体市況の先行きに慎重な見方を示したのをきっかけに関連株が軒並み売られ、フィラデルフィア半導体株指数(SOX)が下落。東京市場では東エレクや信越化、SUMCOといった関連株が大きく下落した。
日本工作機械工業会が11日発表した8月の工作機械受注額で、中国向けを中心に外需(輸出)が21カ月ぶりに前年割れとなったことが嫌気され、オークマなど関連株が大きく下落。中国・上海株式相場が約2年8カ月ぶりの安値圏で弱含む場面も多く、コマツや日立建機といった建機株にも売りが出た。
日経平均は一時140円あまり下げたが、大引けにかけて下げ渋った。週末に株価指数先物とオプション9月物の特別清算指数(SQ)算出を控え、日経平均への寄与度が大きいソフトバンクなどの値がさ株に思惑的な買いが入り、相場の支えとなった。
JPX日経インデックス400は3日ぶりに反落した。終値は前日比52.48ポイント(0.35%)安の1万4978.28だった。東証株価指数(TOPIX)も3日ぶりに反落し、7.59ポイント(0.45%)安の1691.32で終えた。
東証1部の売買代金は概算で2兆3601億円。売買高は14億5879万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1496と、全体の約7割となった。値上がりは548、変わらずは63銘柄だった。
香港のファンドから支援を受けると発表したパイオニアが急落。TDKや京セラといった電子部品関連が安い。ホンダなどの自動車株も売りが優勢だった。一方、ユニファミマやセブン&アイが上昇。NTTデータやキッコマンの上げも目立った。
〔日経QUICKニュース(NQN)〕
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