東証大引け　反発　米株急落も上げに転じる、アジア株高など支え

12日の東京株式市場で日経平均株価は反発し、大引けは前日比103円80銭（0.46%）高の2万2694円66銭だった。前日の米株式相場の急落を受けた売りが先行したものの、アジア株式相場の上昇や円相場の下落、日銀による上場投資信託（ETF）買いの思惑などが下支えし、後場中ごろ過ぎから日経平均先物の売り方による断続的な買い戻しをきっかけに上げに転じた。

11日の米ダウ工業株30種平均が545ドル安と連日で急落したことや、株価指数オプション10月物などの特別清算指数（SQ）算出に絡んだ現物株売買が売り越しだったことも重荷となり、日経平均は267円安で寄り付いた。ただ、その後は自律反発を見込んだ押し目買いで底堅く推移し、上げに転じる下地となった。

日本時間の12時ごろ、中国が発表した9月の貿易統計で、輸出額（米ドル建て）の前年同月比伸び率が14.5%と市場予想を大きく上回ると、中国景気の過度な減速懸念が後退。コマツなど中国関連とされる銘柄に買いが入った。このところ下値模索が続いていた機械、通信、電気機器、精密なども軒並み戻りを試す展開となった。

東証株価指数（TOPIX）は小幅に反発し、終値は前日比0.59ポイント（0.03%）高の1702.45だった。JPX日経インデックス400も小幅に反発し、終値は2.70ポイント（0.02%）高の1万5083.48だった。

東証1部の売買代金は概算で3兆3416億円。売買高は16億8884万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1130、値下がりは926、変わらずは53だった。

ソフトバンクが売買を伴って上昇した。任天堂、東エレク、ファナック、資生堂が買われた。一方、前日に決算を発表したファストリが売られたほか、ユニファミマ、セブン&アイなど小売株の一角が下げた。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕