東証前引け　反発、347円高　海外短期筋が買い、1部値上がり銘柄9割超

19日午前の東京株式市場で日経平均株価は反発した。前日比347円99銭（1.65%）高の2万1394円23銭で前場を終えた。前日の日経平均は422円安と令和最大の下げを記録し、自律反発狙いの買いが先行した。前日の米株式相場が上昇したことも投資家心理を強気に傾け、海外ヘッジファンドなど短期筋が株価指数先物に買いを入れ、現物株相場を押し上げた。JPX日経インデックス400と東証株価指数（TOPIX）も反発した。

100円程度の上昇で始まった日経平均は買いの勢いが増し、前引けにかけては上げ幅を360円超に広げる場面があった。ソフトバンクGなどの値がさ株に加え、東エレクやアドテスト、太陽誘電といった半導体関連株が買われて日本株相場をけん引した。半導体受託生産の世界最大手、TSMC（台湾積体電路製造）が前日に業績の先行きに前向きな見方を示し、半導体の事業環境への過度な悲観論が後退した。

前引け時点の東証1部の売買代金は概算で9329億円、売買高は5億4738万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は2024と、全体の9割超を占めた。値下がりは97、変わらずは29銘柄だった。

住友鉱やSMC、村田製が高い。スズキやパナソニック、三菱電の上げが目立った。ユニチャームや関西電が上昇し、野村や第一三共が買われた。一方、日本郵政は連日で上場来安値を更新した。ファストリの下げも目立った。ディーエヌエやOKI、東芝が売られた。

〔日経QUICKニュース（NQN）〕