反発か 半導体関連に買い先行も(先読み株式相場)
17日の東京株式市場で日経平均株価は反発し、前日終値(2万1062円)を200円程度上回る2万1200円台半ばに上昇しそうだ。米小売り大手ウォルマートなどの好決算を背景に16日の米株が上昇し、投資家心理がやや明るくなっている。令和に入ってからの下げ幅が前日までに1200円近くに達したこともあり、自律反発狙いの買いが見込まれる。
16日の米株式市場の通常取引終了後の時間外取引では半導体関連株が上昇している。画像処理半導体(GPU)大手のエヌビディアが発表した2019年2~4月期決算は減収減益だったが、1株利益は市場予想を上回った。半導体製造装置のアプライドマテリアルズ(AMAT)も同期の1株利益が予想を上回った。
米政府による中国の通信機器最大手、華為技術(ファーウェイ)への制裁もあって、投資家はハイテク企業の業績を悲観視しているが、足元ではまだ市場が懸念するほどは悪化していないことが示された。東京市場でも朝方は東エレクなどの半導体関連に買いが先行する公算が大きい。ただ、「米中貿易摩擦の先行きは不透明で、上値を追う環境ではない」(東洋証券の檜和田浩昭投資調査部長)との声もあった。
16日のダウ工業株30種平均は3日続伸し、前日比214ドル高の2万5862ドルで終えた。大阪取引所の夜間取引で日経平均先物6月物は2万1230円と、16日の清算値を180円上回った。
個別ではソニーに注目だ。米マイクロソフトとクラウドサービスや人工知能(AI)分野で提携すると発表した。16日には2000億円の自社株取得枠を設定するとも公表している。成長に向けた施策と株主還元を好感し、買いが先行するだろう。
〔日経QUICKニュース(NQN) 宮尾克弥〕