働き方改革と生産性向上 「長時間」是正と効率性両立
鶴光太郎 慶応義塾大学教授
○人材活用力などと利益率の間に正の相関
○企業統治や柔軟な働き方が生産性に影響
○労働時間削減しても利益率低下にならず
日本経済新聞グループでは、多様で柔軟な働き方やイノベーション(技術革新)を通じた企業の生産性向上を後押しするため、「日経スマートワーク」プロジェクトを昨年来、推進してきた。その一環として、学識経験者らが参画し、企業ヒアリングや実証分析を行い、その知見を広く発信することを目的と...
経済学などを専門とする学者や有識者が内外の論文やデータを紹介しながら、学術的な視点から経済の動きをわかりやすく解説します。